ドメイン変更は慎重に!初心者が知るべきリスク・注意点とは

ウェブサイトを印象付ける重要な要素の一つであるドメイン名。

運営を続ける中で、「サイトの印象を新しくしたい」「サービス内容が変わった」など、さまざまな理由でドメイン変更を考える機会が訪れることがあります。

ただ、「何から準備すればいい?」「失敗しないためにはどうすれば?」といった疑問や不安をお持ちの方もいるでしょう。

この記事では、ドメイン変更の必要性やデメリットを解説するとともに、変更を進めるときの主な流れと注意すべきポイントをご紹介します。

失敗したときの影響が非常に大きい、ドメイン変更作業。
安心して進めるための一助として、ぜひ本記事をご活用ください。

ドメインの変更とは?

ドメインの変更とは、ウェブサイトのアドレスに使われている、「●●●.com」や「●●●.jp」などのドメイン名を変更することです。

ただし、現在使っているドメイン名そのものを変更するのではありません。
取得済みのドメイン名は、あとから変更できないためです。

そのため、「新しいドメイン名を別個に取得して、ウェブサイトのドメインをそちらに切り替える」というのが「ドメインの変更」の大まかな流れです。

画像:ドメイン変更とは、新しいドメインを取得してサイトを引っ越すこと

ドメインの変更は、サイトのリニューアルや、社名やブランド名が変わったときなどに行われることが多いです。

変更の方法は、新しく取得したドメインに運営中のサイトをコピーして、そちらにアクセスを移していく方法が一般的です。
本記事でもこの方法を想定して解説していきます。

ドメイン移管と何が違う?

ドメインに関連する「変更」を行う手続きに、「移管」というものもあります。

どちらもドメインに関して変更を加える点で似ていますが、その目的や変更点は大きく異なります。

ドメイン移管とは、ドメイン名の管理をお願いする事業者を変える手続きを指します。
そのため、ドメイン移管ではドメイン名(ウェブサイトのURL)は一切変わりません。

画像:ドメイン移管ではドメイン名は変わらず、管理会社のみ変わる

ドメイン名は、どの管理会社でも同じものが使えるため、管理会社が変わってもドメイン名やサイトURLに影響はないのです。

ドメインの管理体制を変えるのが「ドメイン移管」で、ウェブサイトのURL(ドメイン名)を新しくするのが「ドメイン変更」です。

ドメインを変更するデメリットとは?

ドメインの変更は、ウェブサイトの運営方針によって必要になる場合がありますが、以下のようなデメリットもあります。

これらのデメリットを考慮したうえで、本当に変更したほうがよいのかをよく考えることが必要です。

順にくわしく解説します。

1. 検索結果の表示順位に影響する可能性がある

ドメイン名を変更するときにもっとも懸念されるデメリットの一つが、Googleなどでの検索順位が変動してしまうことです。

とくに検索エンジンからの集客に大きく依存している場合、この影響は軽視できません。

一般的には、リダイレクト(アクセスの転送)設定をすることで、ドメインへの評価を引き継ぎ、順位もおおよそ維持されます。
Googleの公式ドキュメントでも、移転時にはリダイレクトの設定を推奨しています。

とはいえ、検索エンジンによる処理にはタイムラグが生じるため、一時的な順位変動は生じる可能性があります。
また、ドメインへの評価が完全に引き継がれるかは確実ではありません。

影響を最小限に抑えるためには、事前に新旧のURLを一覧化して把握するなど、周到な準備をして、慎重に進めることが大事です。

2. 訪問者がサイトにアクセスできなくなる可能性がある

ドメイン名の変更は、検索エンジンだけでなく、ブックマーク、リンク、アドレスの直接入力などでサイトを訪れるユーザーのアクセスにも、影響を及ぼす可能性があります。

旧サイトから新サイトへ、正しくアクセスがリダイレクトされていれば問題はありませんが、漏れや誤りがあると、ユーザーが目的のページにたどり着けないおそれがあります。

画像:ドメイン変更時のリダイレクト設定漏れでアクセス不可に

「ページが見つからない」という状況は、アクセスを失うだけでなく、その先の機会損失やブランドへの信頼低下につながる可能性も。

企業サイトなど、とくに信頼性が重視されるサイトでは、ユーザーが確実に新サイトへアクセスできるようテストを重ねるなどして、丁寧な対応が必要です。

3. 印刷物や登録情報などの修正作業が生じる

ドメイン変更の影響は、運営サイトそのものだけではありません。

見落としがちですが、印刷物やオンラインサービスへの登録情報など、ドメイン名を利用していた箇所の分だけ修正が必要です。

ドメイン変更の修正が必要な箇所例
  • 名刺・会社案内・契約書などのビジネスツールや公式書類
  • メールアドレスや送信メール内の署名
  • SNSやその他オンラインサービス上の登録URL
  • オンライン広告の出稿情報や、外部メディア・提携サイトでの紹介情報
  • 社内システム・共有ドキュメント及び、顧客・取引先への周知
画像:ドメイン変更で修正が必要なもの例

これらの修正作業は、単に手間がかかるだけでなく、名刺やパンフレットの再印刷などで追加の費用が発生することも注意が必要です。

また、修正に時間がかかるものもあるので、ウェブサイトのドメイン変更作業と並行して、早めに準備を進めておくとよいでしょう。

ドメインの変更が必要となる状況は?

ドメイン変更には先に紹介したように多くの作業が生じ、デメリットもあるため、必要性が高くなければ安易に行わないことをおすすめします。

しかし、以下の場合のように、変えざるを得なかったり、変えたほうがよかったりする状況も考えられます。

どのような状況に必要と考えるべきなのか、順にくわしく解説します。

1. サイト名(社名・サービス名など)を変更する場合

会社名・サービス名・ブランド名を変更するなどして、ウェブサイトの名称を変える場合は、ドメイン名もあわせて変更したほうがよいでしょう。

ブランディングの側面を考慮して、ウェブサイトとドメイン名のつながりをわかりやすくしておくのが望ましいためです。

とくに企業のホームページなどでは、ウェブサイト名に使うであろう会社名やブランド名とドメイン名が一致している方が、訪問者に信頼感を与えやすくなります。

ただし、.co.jpや.or.jpのような属性型JPドメインは、原則として一つの組織で一つしか取得できません。
すでに利用している場合は、変更先のドメインをよく検討する必要があります。

属性型JPドメインとは

組織の種別ごとに区別されたドメイン名。
一般企業用の「.co.jp」のほか、「.or.jp(非営利法人)」「.ne.jp(ネットワークサービス提供者)」「.ac.jp(教育機関)」などがある。

なお、「組織名の変更」「会社の合併」「事業の譲渡」の場合には、例外的に属性型JPドメインの複数取得が認められる可能性があります。

2. ウェブサイトの方向性を変更する場合

ウェブサイトの方向性に大きな変化がある場合も、ドメインの変更が必要になるかもしれません。

以下は方向性変更の例です。

ドメイン変更を検討するウェブサイトの方向性変更の例
  • 国内向けから海外向けへの展開
    .co.jpから.comや.netといったトップレベルドメインへ変更するなど
  • 展開していた事業の多角化
    より広範な製品の取扱いへ事業の幅を広げる場合など
  • カジュアル運営から専門的な運営への転換
    個人のカジュアルな運営から、専門家としての情報発信を行うサイトへの転換など
  • 個人運営から法人化しての運営
    個人事業の法人化に伴い、信頼性向上のためにドメイン名に会社名を用いたい場合など

事業展開の内容やサイトの運営方針などがドメイン名にも反映されている場合、ドメインを変更する余地がありそうです。

程度によっては必要とまでいかない場合もあると思いますが、新しいステージにあわせてドメインも変更したほうがよいケースもあるでしょう。

3. 法的な問題の回避が必要になった場合

ドメイン名に関連して、法的な問題やトラブルが起きた場合も、変更が必要となる可能性が高いです。

たとえば、利用しているドメイン名が他社の商標権を侵害している、あるいはそのおそれがあると指摘された場合など。

問題が明らかである場合、ドメインの変更はやむを得ません。
また、確定的でなくとも、法的な紛争を避けるための変更も考えられるでしょう。

4. ドメイン名の所有権や管理権を失った場合

何らかの事情でドメイン名の所有権や、実質的な管理権を失ってしまったら、ドメインの変更はやむを得ないものになるかもしれません。

たとえば以下のような状況など。

ドメイン名の所有権や管理権を失う例
  • ドメインの契約更新を忘れていて、第三者に取得されてしまった
  • 管理していた担当者が退職して、連絡がつかなくなってしまった
  • ドメインの名義がウェブサイト制作を依頼した業者になっていて、契約終了後などに直接管理できない状況になってしまった
  • ドメイン名が第三者に乗っ取られてしまった

状況にもよりますが、ドメインを取り戻すことが困難であったり、不可能であったりすることも少なくありません。

その場合は、ドメインを変更し、ウェブサイトの移転やブランドイメージの再構築など、労力と時間をかけて再出発する必要があります。

ドメイン変更の方法や流れとは?

ドメイン変更は、ここまでに紹介したように多くのデメリットを伴うため、軽率な判断は禁物です。

ただ、課題解決や成長のために、現状のドメイン名が明らかに足かせとなっているなど、変更によるメリットが大きい「必要になる状況」も確かにあります。
状況とデメリットを照らし合わせ、慎重に検討を進めるのがよいでしょう。

ドメインを変更する場合、新しいドメインを取得し、運営中のウェブサイトを移し替える必要があります。

おおまかな流れとしては以下のとおりです。

ドメイン変更の方法とおおまかな流れ
  1. 新しいドメインを取得しサーバーに設定する
  2. 新しいドメインへウェブサイトをコピーする
  3. 新しいサイト内を新ドメイン向けに修正する
    (サイト内の画像ファイルやリンクのURLなど)
  4. 新しいサイトを公開し、旧サイトからリダイレクト(アクセス転送)する
  5. 動作確認をし、しばらくアクセス転送を維持する(または永続させる)

もっとも重要なのは、新旧サイトのページ構成を網羅的にリストアップし、漏れのないようにリダイレクトを設定すること。
漏れがあると、ユーザーが目的のページにたどり着けず、アクセスだけでなく、ユーザーの信頼も失ってしまいます。

また、「301リダイレクト」でアクセスの転送をすることも重要です。
「恒久的な転送」の意味合いをもつ手法であり、技術面でも新サイトへの引っ越しを明示できます。

そのほか、新旧サイトとも「Googleサーチコンソール」「Googleアナリティクス」のような分析ツールを導入し、変更前後の変化が分かるようにしておくとよいでしょう。

ただ、ここで紹介したことは大まかな流れと本当に大事なポイントのみです。
実際の作業には、ウェブサイトの構造やサーバー環境に関するさまざまな知識が求められることが多いです。

とくにリダイレクト設定などは、誤るとウェブサイトに大きな影響を与えかねません。

そのため、ドメイン変更を進めるときは、自身で深く理解したうえで慎重に進めるか、可能であればウェブサイト制作の経験が豊富な担当者や外部の専門家(制作会社など)に相談し、協力を得ながら進めるのが安全です。

まとめ:ドメイン変更は慎重に検討して進めよう

この記事では、ドメイン変更を検討するときの判断基準から、そのメリット・デメリット、そして変更を進める場合のおおまかな流れと重要なポイントを解説してきました。

要点を振り返っておきましょう。

まとめ
  • ドメイン変更はサイトに大きな影響を及ぼすため、安易な判断は避け、慎重に見極める必要がある
  • ドメインの変更は、現状の問題を解消し、変更時に生じるデメリットを上回る明確なメリットが期待できる場合に実行すべき
  • ドメインの変更は、新ドメインへウェブサイトを移したうえで、301リダイレクトでアクセスを転送する方法を採る
  • URL対応表を作成し、正確で漏れの無い301リダイレクト設定がもっとも大事
  • ドメイン変更の影響は、印刷物や外部サービスへの登録情報など、ウェブサイト以外にも及ぶため漏れなく対応する

ドメイン変更は、ウェブサイトにとって大きな転機となり得る重要な施策ですが、同時に多くのリスクも伴います。

この記事で解説した点を踏まえて、本当に必要なことか、慎重によく検討を進めましょう。

変更を進める場合、自分で進めることが難しいときは、経験や知識が豊富な人に相談することも検討に入れてみてください。

この情報が、あなたのドメイン変更を検討・実行する上での一助となれば幸いです。

以上、最後までお読みいただきありがとうございました。

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